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【映画は家で観る】世界の映画興行収入、ネット配信が劇場を抜く

しぐのるです。

WSJのこちらの記事で、昨年の全世界の映画興行収入の内、ネット配信が劇場を逆転したと伝えられました。

たしかに、私も映画はもはやアマゾンプライムに追加されたものの中からしか観ていません。
最近は「ウィンストン・チャーチル/ヒトラーから世界を救った男」を観た後、
同じくウィンストン・チャーチルを題材にしたHBOの「INTO THE STORM」を観ました。

イギリスの第二次世界大戦って結構崖っぷちだったんだなぁとあの映画を見て知りましたね。
あとチャーチルが好きになりました。

私は割とミーハーなタチで、こういった映画等のインプットですぐに好きなものを変遷させるのが悪癖です。

それまでは同じくアマゾンプライムで観た「帰ってきたヒトラー」を観てヒトラーが好き、とは口が裂けても言えませんが、興味を持って彼の人生を調べて彼の演説を聴いてみたくらいです。
勿論ドイツ語なんかわかりません。

因みに、その姿を見た私の嫁様は、姑に「なんか夫がヒトラーの演説聴いてるんですけど」と
ガチ相談しちゃって我が家に気まずい雰囲気が流れました。ヒトラーの影響力は怖いですね。

閑話休題

さて、ことほど左様にメディアが生み出すコンテンツを消費する際に、実店舗や映画館にいかずとも手に入る世の中がいよいよメジャーとなりました。

町のCD屋に行ったのなんて何年前か思い出せないレベルですし、
嫁様とたまーに行く映画ですら、もはや年単位レベルの「たまーに」です。

ネットから生み出される「便利サービス」をいち早く生み出すのはやはりアメリカが強い様です。
一昔前はアメリカの生み出す「便利」は家電や、ガジェットでした。

民族性を捉えたネットジョークでも「ドイツ人が開発し、アメリカ人が実用化、イギリス人が投資して日本人が小型化、イタリア人がデザインし、フランス人がブランド化、中国人が大量生産し、韓国人が起源を主張する」といったものがあり、まぁなるほどなと思わなくもないです。
特にオチ。

しかし今や、アメリカ人がサービスを創出し、アメリカ人が一気に全世界に広めてしまいます。
中国は自国内でのみ、アメリカのサービスにアクセスできなくさせ、そのサービスをパクったものを自国内で展開します。

しかし、中国の年収250万円以上のサラリーマン層~富裕層は3億人ちょっとしか居ない為、そうした中国向けのサービスとアメリカのサービスでは、アメリカのサービスの方が全世界に開かれている為、主流となりますね。

逆に言えば、人口が14億人も居る中国ですが、その内の3億くらいしかマトモな先進国の生活が出来ず、多くが農村部の貧民だというのが、中国の強みでもあり、ネックでもあります。

中国指導部としては、この農村部の国民を製造業につかせることで、さらなる大量生産を行い、中国に世界中のマネーを引き込み、その貧民達が得た賃金でさらに自国のモノが消費されることで、成長速度を維持したいところですが、アメリカが貿易戦争をしかけることで、
中国の製品の買い手が減り、その結果仕事が減ってしまい、人とモノが余るという事態に直面しています。

供給過剰になるとモノの値段は下がりますので、デフレとなります。
逆に、中国からモノを買わなくなった国は物価が高騰することでしょう。

この辺の作用を上手く使えば、日本は目標インフレ率の達成が出来そうですが、お金大好きな日本人の高齢者が物価の高騰を許さない為、難しそうです。

トランプ大統領がアメリカに雇用を戻す為に始めたとされる貿易戦争ですが、
「戦争」とはよくいったもので、覇権国家の地位を脅かす中国をデフレにさせて成長力を削ぎ落し、自国やその周辺国に雇用と製造業を戻すことでアメリカを不動のNo.1に戻すというある意味、本当の戦争よりも強かな戦争を繰り広げているとも考えられます。

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アメリカを脅かす中国に力を与えたのは民主党オバマ政権?

オバマ元大統領は、日本でも人気があり日々TVを始めとしたメディアに、
割と友好的に報道されていた記憶が残っています。

今、トランプ大統領には逆に批判的な報道が目立ちます。
たしかに、トランプ大統領の言動や振る舞いに問題があるところも多々あるのですが、
オバマ政権とはずいぶん違う報道のされっぷりに違和感を感じます。

日本のメディアでも、民主党政権時代にはあれほど無能な政権運営をしてもバッシングはほとんどなかったのに対し、現安倍政権に対してはモリカケ問題等、野党のいいがかりに全乗っかりでバッシングを行うといった偏向報道が嫌という程ありました。

何故なら、メディアの広告収入は企業であり、企業は中国で安くモノを作りたいので、中国寄りの姿勢となります。そして、中国に工場を持つには「中国の国営企業と共同経営する」必要があったため、中国指導部の影響が企業に及ぶのです。

こういった力関係でメディアには中国共産党寄りの意見が多く集まった結果、偏向報道になるといったメカニズムが容易に考えられます。

トランプ大統領は一部のそうしたメディアを「フェイクニュース」と呼び、自らの発信はTwitterを使うことで、偏向されない様に自衛しています。

「徹底的にアメリカの覇権を脅かす中国を叩き潰す」

トランプ大統領の一連の行動を最大限好意的に見た場合、
こういった図式が浮かび上がってきました。

ヒトラーやチャーチルの映画を観たミーハーが、現アメリカ大統領の思惑を妄想した結果です。
そういった意味で、私の様に流されやすい人間からしたらトランプ大統領の「ブレなさ」というのはやはり特筆すべき美点であると思います。

ヒトラーにもチャーチルにも「映画の中」ではありますが、それがあった様に思えます。
現総理大臣の安倍さんにも是非期待したいところです。

ひゃなばい